インプラント治療は、検査や診断料が15,000円から50,000円、インプラント手術費用が150,000円から350,000円、そして上部構造（人工歯）の費用が50,000円から200,000円となり、合計で約300,000円から400,000円程度が一般的です。
全国平均では1本あたり約30万円から45万円、首都圏や都市部では約35万円から55万円が相場となっています。
身近なものにするべく出来る限りご負担を減らしているあおぞら歯科でも、すべて合わせて30万程度となります。
では、なぜインプラント治療は、この値段になってしまうのでしょうか。
保険診療が適用されないためというのもありますが、そもそも材料や技術面でインプラント治療の費用が高い理由が４つほどあります。
１．インプラント本体の材料が高いため
２．耐久性や審美性の高い被せ物を使用するため
３．専門的な技術と設備、最新の設備を要するため
４．衛生環境の整備が要するため
１．インプラント本体の材料が高いため
インプラント本体は、失われた歯を置き換えるために顎の骨に埋め込まれる人工の歯根です。
そのため、患者さんの体内で長期間にわたって機能する必要があるため、非常に高品質で生体適合性の高いチタンを使い、高くなってしまいます。
チタンは拒絶反応が少ないたとともに、骨との結合力が強く、インプラントが顎の骨にしっかりと固定されること長期にわたって安全に使用することができます。
これらの特性を持つチタンは、製造コストが高くなる傾向にあります。さらにインプラント本体で使うチタンは、高度な精度と品質管理が求められるため、コストを増加させます。
２．耐久性や審美性の高い被せ物を使用するため
インプラント本体の上には人工の歯や被せ物を装着します。
患者さんの口腔内での見た目と機能を大きく左右し、長期にわたる耐久性と、自然な歯に近い審美性を提供する必要があります。
一般的に、セラミックやジルコニアなどの高品質な材料が使われます。これらの材料は、自然な歯の色と質感を再現することが可能であり、見た目の美しさを保ちながら、噛む力にも耐えうる強度を持っています。
これらの材料は長期間にわたってその美しさと機能を維持するため、耐久性に関する厳しい基準を満たす必要があり、製造コストも高くなってしまいます。
３．専門的な技術と設備、最新の設備を要するため
インプラント治療は高度な精度が必要であり、その成功は使用される設備の質に大きく依存しています。最新の設備の導入は、患者さんの安全と快適さを確保するために不可欠です。さらには、経験と技術の高い歯科医師による設計や治療が重要になってきます。
インプラント治療においては、まず患者さんの口腔内の状態を正確に把握するために、高解像度のデジタルX線やCTスキャナーが使用されます。これらの機器により、顎の骨の厚さや密度、神経の位置など、インプラントを埋め込む際に必要な詳細な情報が得られます。
これらの最新設備は、高度な技術を駆使して製造されており、その導入と維持には相応のコストがかかります。また、これらの設備を用いて最善の設計をするためには、専門的な知識と技術が必要であり、歯科医師やスタッフの継続的な研修も必要となります。
４．衛生環境の整備が必要になる
インプラント治療は外科手術の一種であり、感染リスクを最小限に抑えるためには、高度な衛生管理が求められます。
手術室は、空気の浄化システムや滅菌設備など、高度な技術を用いた設備投資が必要です。また、手術に使用される器具は、使用ごとに徹底的に滅菌される必要があります。これには、高性能な滅菌器や専用の洗浄機器が用いられ、これらの設備の維持にもコストがかかります。
では、インプラント治療の費用を安くする方法はあるのでしょうか？
１．保険適用になるケース
２．医療費控除制度を利用する
１．保険適用になるケース
通常、インプラント治療は美容整形手術や選択的な治療と見なされ、公的医療保険の適用外となることが多いです。
しかし、例外的な状況下では、保険適用が認められることがあります。
具体的には、生まれつきあご骨の1/3以上が連続していない、または形成不全の場合、インプラント治療が保険適用の対象となる可能性があります。このような状況では、インプラントは単なる美容目的ではなく、口腔機能の回復という医療的な必要性が高いと認められるためです。
また、病気や事故などやむを得ない事情で大きなあごの骨を失った場合も、保険適用の対象となることがあります。これらのケースでは、インプラント治療は機能的な回復を目的としており、必要不可欠な治療として認識されるためです。
２．医療費控除制度を利用する
医療費控除制度は、一定期間内に支払った医療費が一定額を超えた場合、その超過分が所得控除の対象となるものです。具体的には、1年間に支払った医療費の合計が10万円以上になった場合、その超過分が所得から控除されることになります。
この制度を利用することで、インプラント治療にかかる費用の一部を税金の軽減という形で回収することが可能です。医療費控除の対象となるのは、インプラント治療費だけでなく、歯科以外の治療費も含まれます。したがって、その年に他の医療費も含めて合計金額が10万円を超える場合、インプラント治療にかかる費用も控除の対象になり得ます。
この制度を利用するためには、治療費の領収書を保管しておくことが重要です。年末になったら、その年にかかった医療費の合計を計算し、確定申告の際に医療費控除を申請します。この申請により、所得税が還付されることがあり、実質的に治療費の負担を軽減することができます。
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